転職活動！気になる年収のアップとダウン

転職活動を行う方の希望条件の一つに「年収アップ」はよく挙げられます。
転職活動を乗り越え、新しい職場へチャレンジするにあたっては当然の希望でしょう。

しかし、年収が下がってしまうケースは実は少なくないのです。

それもあってか、転職活動者の間では「転職をすると年収が下がる」という話がまことしやかにささやかれてしまうのですが、転職によって年収が下がるか、上がるかは転職方法や転職のタイミング、その人のスキルや資質にもよります。

そこでこちらのページでは、転職して年収が下がってしまうケースと、上がるケース、年収が下がってしまう場合の許容理由などをご紹介しましょう。

転職で年収ダウン！下がってしまったのはなぜ？

まずは転職によって年収が下がってしまったケースをご紹介します。

未経験、異業種へ転職した

転職者の年齢にもよりますが、中途採用では多くの企業が転職者のスキルと経験を重視します。
そのため、未経験の職種や異業界に転職した場合は年収が下がってしまうのです。

特に30代以降は職種の経験やスキルに加え、マネジメント経験も問われるケースが多いため、年収ダウンを回避したいのであれば同業種・同職種への転職が望ましいでしょう。

現職よりもポジションや役職が下がった

転職することで現職（前職）よりもポジションや役職が下がってしまった場合、年収がダウンする可能性があります。
また、転職前と同じ役職名であっても、転職先での業務内容や求められる責任、マネジメント人数は当然異なります。

役職や業務内容によって手当の内容も変わってしまうため、転職後に就くポジションや役職によって待遇面もどれぐらい変わるかは確認しておいた方が良いでしょう。

入社前に年収交渉をしなかった

入社前に適切な年収交渉をしていなかったために、年収が下がってしまったケースもあります。
転職活動時は内定が欲しいがために

「年収が下がってもいいから転職したい」
「希望額より低くなってもいいから内定が欲しい」

と、希望の年収を控えめに伝えてしまう方もいます。
面接時に希望年収について聞かれることも想定し、希望年収はしっかりと伝えられるように準備することが必要です。

賞与の有無や諸手当の確認をしなかった

「給与に気を取られていたら、賞与や諸手当の金額が少なかった」
「手当があまりつかないことに後で気づいた」

など、賞与の有無や住宅手当などの諸手当について後から確認したら、現職（前職）よりも年収が少なくなってしまったというケースもあります。
賞与の支給額や各種手当は年収に影響してくるため、しっかりとチェックしましょう。

転職で年収アップ！上がったのはなぜ？

次には転職によって年収が上がったケースをご紹介します。

同業種・同職種へ転職した

現職（前職）と同業種・同職種への転職であれば、自身のスキルや経験を活かすことができ、即戦力として活躍できるため年収アップが見込めます。
仮に業種が異なっていても、同じ職種であれば経験者としての活躍が見込まれ、年収が上がることもあるでしょう。

転職活動時に給与交渉をした

転職活動時に企業側と給与交渉をしておけば、年収アップも期待できるでしょう。
もちろん、自身の経験やスキルありきでの交渉になりますが、賞与や諸手当などについても確認できるチャンスです。

業績好調の安定企業へ転職した

転職先の企業が業績好調であれば人件費にコストを割けるため、年収アップも期待できるでしょう。
なおかつ景気に左右されない安定企業であれば、安心して長く働けることでしょう。

年収ダウン！それでも許容できる理由とは？

惜しくも年収ダウンとなってしまったケースでも、満足している転職者は少なくありません。
そのような方々は以下のような理由を挙げています。

年収ダウンでも結果オーライ！

◇やりたい職種・仕事内容に就けたから
◇組織・風土が自分に合う環境で働きたいから
◇転職先はこれから伸びていく業界だから
◇転職時に一時的に下がっても、生涯年収は上がるから
◇評価制度が整っているので、年収を上げていく自信があるから

年収が下がってしまうことが「転職失敗」ではありません。
年収が下がっても仕事にやりがいを持って働いている方は多く、自身の働く環境改善、スキルアップやキャリアプラン、しいては将来的なライフプランのための「転職成功！」を感じている方が数多くいます。

ただし、大幅な年収ダウンは生活に直結してしまいますので、転職活動の際は年収を下げても自身が納得した生活をできる許容範囲額を設定しておきましょう。

転職のチャンスを年収で左右しない

せっかく自身が働きたい企業にであっても、年収が下がってしまう場合は躊躇してしまうこともあるでしょう。
しかし、年収ダウン以上に自分にとってメリットがある挑戦であれば、転職する意味はあります。
確かに年収ダウンは痛手ですが、年収だけでチャンスを左右してしまうことのないよう、自身が許容できる年収の範囲を決めておきましょう。