転職活動をしてきたのに内定保留？

転職活動中に応募企業から内定が出たら、入社に向けて前向きに動き出す方がほとんどでしょう。
しかし、中には喜ばしいはずの内定に悩む方もいらっしゃいます。
人によっては「入社の承諾を保留にしたい」と考える方もいます。

内定を保留にしたいと考える理由はさまざまですが、新生活を求めて転職活動をしてきたにもかかわらず、なぜ保留を考えることになるのでしょうか。
実は転職活動中の方が内定保留を考えるには、他人事ではない、内定が出たからこその理由があるのです。

そこでこちらのページでは、内定保留をしたい理由や保留を依頼するうえで心得ておいてほしいこと、内定企業に失礼にならない保留願いの伝え方をお伝えしていきましょう。

転職活動者が内定保留を考える理由とは？

転職活動において複数の企業に応募をしていれば、応募企業の優先順位はある程度決まっていることでしょう。
しかし複数社を並行して応募し、選考段階も同じ状況であれば、先に内定が出たからといっても、別の企業も見てみたくなるものです。

「ほかにも選考中の企業があるので、結果が出るまで活動したい」
「内定はもらったけど、第一志望は別の企業」
「内定をいただいた中から決めたい」

などの前向きな理由もあれば、

「まさか内定をもらえると思っていなかった企業なので悩む」
「志望度が低い企業なので他企業の内定を待ちたい」
「入社に対して懸念点が解消されていない」
「家族の了解が得られない」

など、内定に対する不安が後押しする場合もあります。

内定保留をお願いする前に

そもそも「内定保留」をすることは可能なのでしょうか？
一般的なケースを挙げれば、企業から内定通知を受ける際に内定の承諾、入社意思について返事の「回答期限」が指定されます。
回答期限は企業によって異なりますが、だいたい数日～1週間程度設定されているものです。
その期限内に返事ができるのであれば、そもそも内定の保留をお願いする必要はありません。

しかし、内定承諾の返事は早いほど入社意欲の高さだととらえられ、先方からの印象も良いため、特に内定を保留したい理由がないのであれば、すぐにでも承諾の回答をすることをお勧めします。

問題は与えられた期限内での回答が難しい場合です。
この際は
・保留期限を延ばす理由
・いつまでに回答できるか
を先方に伝えた上で、保留が可能かどうかを確認しましょう。

ただし、当然のことながら回答期限を延長してもらえない可能性もありますし、回答を延長してもらえても不信感やマイナスの印象を持たれる可能性があることは理解しておくべきでしょう。

失礼にならない保留願いの伝え方

内定の保留をお願いするときに重要なのが保留理由です。
相手からすれば「自社を希望していたはずなのに、なぜ保留されてしまうのか？」と思われることでしょう。
つまり、保留理由は相手からの印象をできるだけマイナスにせず、保留理由を納得してもらえるように伝えることが大切です。

以下によく挙げられる理由をピックアップし、保留理由を伝える際の参考事例をご紹介しましょう。

他社の結果を待ちたい場合の伝え方

面接時にお伝えしましたが、現在、選考段階の他企業があります。
私にとって今回の転職活動は非常に重要なターニングポイントとしてとらえてきたため、他社のお話も聞いたうえで判断させていただければと存じます。
○○日まで少しお時間をいただくことは可能でしょうか。

最終面接を控えている他企業がありまして、そちらの選考結果が出る○月○日以降にお返事をさせていただくことは可能でしょうか。
貴社への入社意欲は変わりありませんが、他社の結果を含め、納得したうえでお返事したいと考えております。

内定企業に懸念点、心配な点がある場合の伝え方

懸念点があり、すぐに承諾のお返事ができない状況です。
もう少し貴社のことをお伺いしたうえで改めて検討させていただきたいのですが、◯月◯日まで返事をお待ちいただくことは可能でしょうか。

退職交渉が長引いている場合の伝え方

貴社への入社意欲は高いのですが、現在、現職企業からの引き止めにあっており、退職交渉が長引いております。
退職日の目処が立ち次第、正式にお返事したいのですが、それまでお待ちいただけないでしょうか。

「内定保留」は他人事ではない

「内定を保留にしたい」と考える方の話を聞けば、「うらやましい…」、「もったいない！」という意見を持つ方も多いことでしょう。
しかし、内定保留にはその人なりの悩みや不安があるのです。
そして必ずしも第一志望から内定が出るわけではなく、迷いなく内定を承諾できることの方が稀なのです。
実際に志望度が高い企業の内定をもらった途端に、戸惑ってしまったり、不安になったり、本当にここでいいのか、という葛藤が起きるケースもあります。

転職活動中の方は、この機会に応募企業別に「もし内定が出たら」を考えてみてはいかがでしょうか？
「内定保留」は「最終手段」と考え、少しでも迷いがある企業であれば、その迷いのもとを今から解消していけるようにしてみましょう。